国際文化フォーラムの小栗章氏は、「韓国語教育なくして韓流の発展はない」と述べ、文化中心の理解には韓国語教育が絶対的に必要だと主張した。同フォーラムが2005年に調査したところによると、韓国語講座を開設している日本の大学は1995年の185校から2000年には327校、2003年には410校に増えている。韓国語講座開設校の割合は1995年の25．3%から2003年には47．7%と2倍以上となった。日本国内の大学のほぼ半数が韓国語講座を行っていることになる。
一般の韓国語教室は、2000年に7か所増え、2001年以降は毎年2けたの増加を続け2005年には17か所の増加を記録した。しかし、昨年は韓流ブームの低迷とともに成長が鈍化し7か所増にとどまった。学習者の年齢は30～49歳が全体の60%を占め、韓流ファンの主な年齢層と一致することが分かった。50歳以上が27．5%、20代が10．8%だったのに対し、20歳未満は1．7%にとどまり、韓流の発展には若者層への積極的なアピールが必要だと主張した。
日本で衛星放送チャンネルを通じKBSの番組を配信しているKBSジャパンの王ヒョンチョル代表は、韓流の発展に最も効果的な媒体であるテレビ放送を活用すべきだと主張し、NHK衛星チャンネルによる自社番組の放送を例に挙げた。これまで日本では、NHKおよび民放を含めた地上波放送、各放送局の衛星チャンネル、CS放送、ケーブルチャンネルなどを通じ多くの韓国ドラマが放送され、今後の放送予定も立っている。地方放送局では韓国ドラマが主要番組として編成されているケースもある。
一方、芸能プロダクション、アミューズの金容範（キム・ヨンボム）戦略企画部国際担当部長は、ビジネスとしての韓流は急速に崩壊し、テレビ局だけでなく芸能関係者の間で韓流というブランドを避ける傾向が広がっていると懸念を示した。コンテンツの権利価格が上がり事業のうまみが消えたこと、韓国側の商道徳欠如、社会的にも韓国文化の希少性と価値がなくなりメディアの無関心が広がったことなどを理由に挙げた。今後は特定のファンよりも幅広い底辺への拡大が必要だとし、特に若者に支持されるコンテンツとイベントの開発が必要だと提案した。
旅行大手・近畿日本ツーリストの松岡正晴・東京イベント・コンベンション支店長は、ファンミーティング参加、映画・ドラマのロケ地訪問、試写会・映画祭・コンサート観覧などの韓流旅行商品参加者は90%以上が女性で、年齢層は30～60代が主流だと説明した。韓流は一時的なブームではなくエンターテインメントの一ジャンルとして定着しており、今後もこうした商品の開発は続くとの見通しを示した。ただ、芸能人のギャランティーの急騰、芸能人・イベント会社の契約履行状況、ツアー内容と企画時期、日本・韓国でのイベント内容の差別化、などの問題を解決すべきだと指摘した。
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