大気中微小粒子状物質(PM2.5)は、中国からの汚染物質と自動車の排ガスが主な原因だとわかった。国立環境科学院が6日に明らかにしたところによると、PM2.5の排出源別の影響(寄与率)は、硫黄酸化物と窒素酸化物の化学反応による粒子状物質が31.4%で最も高く、自動車が22.8%だった。土壌成分は15.6%、生体燃焼を含む焼却は12.0%、化石燃料は10.4%だった。
 粒子状物質は、中国で排出され韓国に流入した汚染物質と、韓国で発生した自動車排ガス、工場の煤煙(ばいえん)設備がもたらすもので、中国からの汚染物質が主な原因と分析される。自動車の寄与率はガソリン車とディーゼル車を合わせた数値で、政府が首都圏大気改善計画作りの際に発表した66~73%にはほど遠い。科学院は、「調査方法により寄与率に差が出る可能性があるが、ディーゼル車が排出する粒子状物質の発がんリスクがガソリン車の1000倍に達するという日本の研究結果からすると、ディーゼル車の排出削減政策は不可欠だ」と説明した。


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