ノートパソコンの国内販売が昨年初めて100万台を突破した。市場分析機関の韓国IDCが6日までにまとめた資料によると、昨年の国内ノートパソコン販売台数は116万8000台で、前年比29.9%増加した。昨年第4四半期の販売台数は28万台で、同期間の全パソコン販売台数の26.6%を占めた。また、昨年のパソコン市場におけるノートパソコンのシェアは約27.1%で、前年の23.9%から大きく上昇した。
 これは、高速パケット伝送技術(HSDPA)の登場で無線インターネット速度が改善された上、デュアルコアCPU(中央処理装置)など高い性能を備えたノートパソコンが登場したことなどを受け、需要がデスクトップパソコンからノートパソコンに移行していることを示している。

 サムスン電子は昨年第4四半期に自社のノートパソコン「センス」7万8000台を販売し、シェアを前四半期の26%から28%に拡大しトップの座を守った。LG電子は「エックスノート」5万1000台を販売し、シェア19%で2位となった。以下、ヒューレット・パッカード(11%)、トライジェム(三宝)コンピュータ(10%)、東芝(9%)と続いた。


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