職種別の人材不足率は、生産技術職が7.8%、生産技能職が3.2%、営業職が4.9%、事務職が4.0%で専門技術分野の人材不足が深刻だ。業種別の人材不足率では、組立金属製品製造業が12.5%で最も高く、ゴム・プラスチック・化学製品が10.3%、衣服・毛皮製品が10.0%、1次金属が7.0%、機械・装備が5.9%、非金属鉱物が5.3%、造船や資機材が4.8%だった。
一方、企業の規模が小さいほど人材不足も深刻であることが明らかになった。従業員50人未満の企業は人材不足率が11.5%に達したが、50~100人未満は6.5%、100~300人未満は2.4%、300人以上は3.7%だった。
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