韓国・ハンファ系列社　日本企業に太陽電池モジュール供給

【ソウル聯合ニュース】韓国財閥ハンファグループの太陽光関連企業、ハンファＱセルズは１７日、佐賀相知ソーラー（佐賀県唐津市）に太陽電池モジュールを供給することを明らかにした。　佐賀相知ソーラーは伊藤忠商事と九電工の合弁会社で、佐賀県最大となる出力２１メガワット（ＭＷ）の太陽光発電所を２０１８年に稼動する予定だ。年間発電量は一般家庭約４２００世帯分の消費電力に相当し、年間１万４５００トンの二酸化炭素削減も期待される。　ハンファＱセルズジャパン（東京都港区）の金鍾瑞（キム・ジョンソ）社長によると、ハンファＱセルズの日本への太陽電池モジュール供給は２０１５年末時点で累計２ギガワット（ＧＷ）に達した。金氏は「高効率製品と厳格な品質保証、日本全域に迅速に対応する販売インフラを基に、太陽電池モジュール事業の成長を加速させる」と話した。 mgk1202@yna.co.kr