【ソウル聯合ニュース】韓国の全国経済人連合会(全経連)が20日、職場での業務に役立つスキルは英語ではなく、コンピューターの活用能力やスピーチ能力とする調査結果を明らかにした。
 調査は先月初め、世論調査会社リサーチ&リサーチを通じ韓国の大企業と公営企業、金融機関、外資系企業に勤務する20~30代の大卒社員・職員800人を対象にアンケート形式で実施された。
 業務を行う上で役に立つ事項(複数回答)を尋ねたところ、「コンピューター活用能力」が77.5%で最も多く、「発表や報告などスピーチ能力」(48.9%)、「業務の資格証」(38.1%)、「専攻知識」(32.4%)と続いた。「英語の点数」(23.0%)や「海外留学の経験」(10.6%)を挙げた人は比較的少ない。
 コンピューター活用能力を挙げた人は、「迅速な業務処理で効率性を高めることができる」「内部報告書や発表資料をうまくまとめられる」と理由を説明している。一方、77%の回答者は英語能力の点数は業務にさほど役立っていないと答えた。
 全経連が昨年4月、就職を控える大学生815人を対象に実施した調査では、具体的な準備として「英語の点数」(69.2%)、「資格証」(64.5%)、「学校成績の管理」(57.8%)を挙げた人が多かった。今回の調査とは大きな開きがあることが分かった。 

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