シェア低下は、スマートフォン(多機能携帯電話)の普及拡大伴いモバイル機器向けDRAMの生産に集中するため、パソコン用DRAMの生産を減らしたのが影響した。同社のモバイル用DRAMの生産割合は業界最高水準の50%以上に上昇した一方、パソコン用DRAMの割合は20%以下まで低下した。
韓国半導体大手SKハイニックスのDRAMの昨年売上高は前年比44.6%増の93億7800万ドル、日本のエルピーダメモリを買収した米マイクロン・テクノロジーが同139.1%増の75億2300万ドル。SKハイニックスのシェアは12年の24.5%から昨年は26.8%に上昇。マイクロン・テクノロジーも11.9%から21.5%に拡大した。
一方、DRAMの昨年の全世界での売上高は350億1500万ドルで、前年比32.5%増加した。2010年の396億7600万ドルをピークに11年は前年比25.5%減、12年は同10.7%減と連続で2桁台のマイナスを記録したが、2年ぶりに回復に転じた。
半導体メーカーがモバイル向けDRAMの生産を増やしたのに伴い、パソコン用DRAMの供給不足により価格が急騰したため。このためパソコン用DRAMの生産が多いメーカーが利益を得る形となった。
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