JTBの田川博己社長「創造的な旅行商品の開発重要」

【ソウル聯合ニュース】世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）アジアサミットに出席するため韓国・ソウルを訪問中の大手旅行会社JTBの田川博己社長は11日、聯合ニュースのインタビューに応じ、韓国旅行産業の発展のためには創造的な旅行商品の開発が必要だと強調した。
　田川社長は、韓国のK－POPが10年後も生き残っているとは誰も断言できないとした上で、日本の京都や奈良のように1000年の歴史を持つ韓国・慶州などを創造的精神で開発すれば勝算は十分にあるとアドバイスした。
　また、韓国政府主導で祭りや旅行商品を開発しても創造的な観光商品は生まれないと指摘。既存の観光地を紹介するだけでは「旅行代行社」に過ぎないとして、新たな観光のトレンドを生み出す重要性を強調した。
　現在流行している格安ツアーについても言及した。1990年代に手頃な価格で人気を集めていた同社のセカンドブランド「パレット」を高級路線のメーンブランド「ルックJTB」に統合する決断をした結果、2年で旅行参加者100万人を達成した経験を紹介。単なる旅行会社ではなく「文化交流事業者」になるという戦略が受け入れられたと説明した。


　インターネットの普及に伴い旅行会社を通さず直接、航空券やホテルを予約する旅行者が増えていることについても懸念はないと自信をみせた。予約はインターネットでできても、空港の送迎サービスなど人の手によるサービスはたくさんあると説明した。
　景気低迷中の韓国で海外旅行者が増えていることについては、日本でバブル景気崩壊後の1999年にも1800万人近くが海外旅行に出かけたと説明。より幅広くたくさんのものを見たいと思う人は増加し続けるだろう予想した。
　2020年夏季五輪の東京開催決定については、2002年に日本と韓国の共催で行われたサッカー・ワールドカップ（W杯）の時のように、18年の韓国・平昌冬季五輪から両国の交流を進め、互いに旅行需要を喚起していくことを提案した。