同システムは、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）とインターネット技術など最先端ユビキタス技術を活用、現場に設置したセンサーなどを通じ地盤の変位を２４時間計測しデータを分析し、山崩れ直前の地盤変位を事前にキャッチし付近の住民や運転者らに警告を送ることができる。研究院は、同システムの導入で山崩れの危険を年間通じて２４時間監視できるようになる上、特に人命被害の大きな夜間の監視で効果的な対処が可能になると説明した。また、橋梁やダム・堤防にも適用し崩壊の危険を計測すれば災害予防に利用できると期待している。
国立山林科学院によると、１９７６年から２００２年までの国内の年間平均山崩れ発生面積は３７２ヘクタールで、人命被害は４１人に及ぶ。特に最近は異常気象などの理由から、発生面積が１９８０年代の年間２００ヘクタールから１９９０年代には３５０ヘクタール、２０００年代には７００ヘクタールへと次第に増加している。
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