米経済専門誌フォーブスは21日(現地時間)、「今回の大会の総費用が最大280億ドルに達する可能性もある」と報道した。2013年の誘致時に予想していた73億ドル(約8050億円)のほぼ4倍となる。新型コロナウイルスによって大会が1年延期され、「五輪請求書」が大幅に増えた。280億ドルなら2016年リオデジャネイロ五輪(137億ドル)の2倍の水準であり、2004年アテネ五輪の10倍に相当する過去最高額となる。
フォーブスによると、1992年以降に行われた夏季・冬季五輪を合わせて最も多くの開催費が支出された事例は、2014年にロシアで開催されたソチ冬季五輪だ。当時約219億ドル(約2兆4150億円)の費用が支出され、計画していた予算の289%を超過したとフォーブスは伝えた。
しかし、東京五輪がロシアソチ冬季五輪にかかった費用を超える見通しだ。費用だけでも過去最高であるが、新型コロナウイルスの感染持続と類例のない無観客大会の決定に日本としては損失が莫大になることが予想される。
フォーブスは23日に開会式を迎える東京五輪が無観客で開催される点を言及して、「莫大な投資をした日本の大衆と組織委員会は仕方なく受け入れるしかない状況となった」と皮肉った。
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