2048年、理工系の修士・博士が「半数に減る」＝韓国

韓国で「就学人口の減少にともない、理工系大学院体系の根本的な変化が急がれている」という専門家の提案が公開された。

科学技術政策研究院（STEPI）は韓国科学技術団体総連合会とともに29日、「第448回STEPI科学技術施策フォーラム」をオン・オフラインで開催した。

「理工系大学院のダウンサイジングの展望とわれわれの戦略」というテーマで行なわれた今回のフォーラムは、人口減少にともなう理工系大学院の「ダウンサイジング」に備えるため、国内の専門家たちが関連課題および対応方案を模索した。

STEPIのムン・ミオク院長は開会の辞を通じて「わが国の就学人口の減少により、優秀な学生たちを理工系分野へと導き育てることに困難が生じている」とし「今回のフォーラムを通じてダウンサイジングに対する課題を除去し、多様な観点で解決策を模索する出発点となることを期待する」と語った。

フォーラムで発題したSTEPIのパク・キボム上級研究委員は「理工系大学院生のダウンサイジングの展望と影響」というタイトルで、理工系大学および大学生規模の推移など現場分析を通じて、就学人口の減少および現実となった大学院危機について紹介した。

パク委員は「理工系の修士・博士課程も2025年以降は減少し、2048年頃にはその数が今の半数以下になるものと展望される」として、理工系大学生の量的減少は地域大学と自然系列から危機が進み、これはすぐさま質的下落の問題へと拡がることを懸念した。

また「これとともに、2040年頃には大学院生の絶対規模が現在の半数になるものとみられ、その場合10～20前後の大学以外は大学院の維持が不可能になる」と指摘し、大学院生基盤のR＆D体制を研究組織を中心に転換することを強調し、強力な大学構造改革政策と大学院の特性化政策の至急性を主張した。

パク委員は「特にこれまで大学の構造改革において扱われず、自律性が強調されてきた大学院政策も、今後は構造改革と国家全体のR＆D効率化パラダイムへと転換されなければならない」と語った。