国内初の大気・海洋総合観測船、3月に就航

【ソウル5日聯合ニュース】国内初の大気・海洋総合観測船「気象1号」（498トン規模）が、3月から正式に観測活動を開始する。気象庁が5日に明らかにした。
　建造費133億ウォン（約96億8400万円）が投入された気象1号は、高層、海上、海洋、大気環境など総合的な気象観測業務を遂行する一方、中・短期気象予測性能の向上に向け、さまざまな気象実況観測業務も担う。約20キロメートル上空の大気の状態を観測でき、最高時速18ノット、燃料補給なしで7400キロメートルを運航できる。
　主な観測装備は、20キロメートル上空までの大気各層の風向き、風速、気温、湿度の鉛直分布を観測できる船上自動高層気象プログラム（ASAP）や多層式超音波流向流速計（ADCP）など10種に上る。
　気象庁は、仁川港または木浦港を気象1号の母港とし、中部海上の集中豪雨、大雪などの気象状況を早期に監視できるようにする計画だ。気象庁関係者は「昨年は大雪や大雨など、中部地方で異常気象現象が多く発生した。気象1号は首都圏の天気に影響を与える黄海中部の海上を行き来しながら気象を総合的に観測することになる」と説明した。