品目別ではコンピューター・周辺機器が前年同月比29.2%増の1274億ウォン、家電・電子・通信機器が20.5%増の1889億ウォンだった。これら電子関連商品の取引増加は、新学期に合わせ新商品や企画商品中心のマーケティングを強化した結果とみられる。また、衣類・ファッション関連商品は2217億ウォンで前年同月比19.8%増加した。在庫や夏物商品のセールなどで幼児・児童用品も30.1%増の698億ウォンとなった。
それぞれの商品群が取引全体に占める割合は、衣類・ファッション関連商品が18.2%、家電・電子・通信機器が15.5%、旅行・予約サービスが13.1%、コンピューター・周辺機器が10.5%、生活・自動車用品が9.5%など。前年同月と比べるとコンピューター・周辺機器が1.1ポイント、家電・電子・通信機器が0.5ポイント上昇した。これに対し飲料・食料品・健康食品は0.9ポイント、旅行・予約サービスは0.7ポイントそれぞれ低下している。
ネット通販業者数は4月末現在4495社と集計された。前月より18社減少したものの、前年同月に比べる74社(1.7%)多い。
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