首都圏中心に大気汚染悪化、環境部調査結果

環境部が1日に公開した全国65都市の大気汚染度調査結果によると、昨年はオゾンの状態が釜山市で多少改善されたものの、ソウル市や仁川市、京畿道、大邱市、大田市など多くの地域で前年より悪化したことが分かった。光化学スモッグ注意法は昨年1年間で19日・84回発令され、このうち首都圏が9日・63回で75%を占めた。

　浮遊粒子状物質の年平均濃度は、ソウル市が1立方メートル当たり58ミクロングラム、京畿道が65ミクロングラムなど、大都市で48～65ミクロングラムを記録し、ニューヨークの22ミクロングラム、ロンドンの27ミクロングラム、東京の32ミクロングラムなどに比べ2倍以上高いことが確認された。

　二酸化窒素は、光州市が2004年の19ppbから昨年は21ppbに、蔚山市は22ppbから24ppbにそれぞれ上昇した。首都圏の年平均濃度は30ppbで、地方の20～24ppbを上回っている。ソウル市が34ppbで最も高かった。二酸化硫黄は京畿道が0．005ppmから0．006ppmに上昇、そのほかの地域は前年度と同水準となった。二酸化硫黄と二酸化窒素、一酸化炭素は夏季に減少し冬季に増加する傾向があり、オゾンは5～6月、粒子状物質は黄砂が増える3～4月に最も高い数値を示した。

　重金属の鉛は環境基準とされている1立方メートル当たり0．5ミクロングラムを下回ったが、例年の水準を維持した状態となっている。揮発性有機化合物では、テトラクロロエチレンは外国の環境基準値内にとどまったが、ベンゼンが一部地域で日本の年平均基準値を上回った。


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