プーチン大統領の心理分析、外国企業制裁後のストレスが40%増加

プーチン大統領のストレスが、ウクライナ侵攻後、全体的に増加したという分析結果が出た。短期間で終えると予想したが、戦争が長期化するなど思い通りに事が進んでいない影響とみられる。

日本経済新聞が31日に公開したプーチン大統領の心理分析結果によると、プーチン大統領のストレス数値がウクライナ侵攻後、最高40%まで跳ね上がったことが分かった。

日経新聞は2月1日から3月18日まで、プーチン大統領の演説、会談映像など約1時間19分の音声データを確保し、心理分析を専門企業と行った。

心理状態が不安定だと声帯に影響を及ぼし、声色が変わる。これにより表情や言葉で表現しにくい心理状態を把握することができるという。

分析の結果、プーチン大統領のストレス数値はウクライナ侵攻の数日前から高まり始め、侵攻後も全般的に緊張状態が続いた。

ただ侵攻当日の2月24日、国民テレビ演説で「ロシアは最強の核保有国」と強調したとき、ストレス数値が一時的に下がったことが確認された。

この結果に対し日経新聞は「短期間で首都キエフまで制圧する考えだったため、戦況を楽観していたとみられる」と分析した。

しかし、侵攻後再び心理状態が乱れ始めた。

西側諸国の経済制裁対策会議を開催した10日、プーチン大統領のストレス数値は短期間で大きく変動した。また、外国企業に対する制裁方針を発表した時は、普段より40%以上上昇したことがわかった。

専門家は「プーチン大統領が真顔になるなどの行動パターンを考慮すると、急に感情が激しくなったものとみられる」と評価した。

逆にストレス数値が普段より大きく低かった事例もあった。18日、モスクワ市内でクリミア半島併合8周年記念演説を行った際、20万人の聴衆の前に立っていたが、ストレス数値が非常に低く、声からいかなる感情の高まりも意欲も見られなかった。

日経新聞は「聴衆の反応を引き出そうとしたがうまくいかず、はにかんでいるように見えた」とし「練習した内容を淡々と話している様子だった」と伝えた。