ワシントンポスト（WP）は「米国で新型コロナの大流行がいつ終わるのかについて、依然としてまとまらないままだ」と5日（現地時間）報道した。
米国は今月初め新型コロナの累積感染者が4000万人を超えるなど、世界で最も多い国である。
現在ワクチン接種を完全に終えた人の割合が国民の半数を突破したのにもかかわらず、デルタ変異株の猛威により4次再拡散に直面している状況である。
そのような中、肯定論を掲げている側は「終盤戦に差しかかった」という見解を示している。
米サンフランシスコ・カリフォルニア州立大学のモニカ・ガンディ教授は「9月中頃や後半から感染者が急減し始めるだろう」とし「このウイルスが医学教授にとっては悩みとなるが、公衆保健ではそうではない」と語った。
ガンディ教授はこのような診断の根拠として、歴代の呼吸器ウイルスがワクチン接種および自然的露出により免疫が形成されながら終息した前例をあげた。
「特にウイルスが人体の免疫を突き抜け変異を繰り返してはいるが、これは時間が経つにつれ自ら弱くなるという代価を支払わなければならない」というのが、ガンディ教授の分析である。
このような点で「ことしの夏 米国を襲ったデルタ株が、新型コロナの威力のピークに到達したのだ」とガンディ教授は語った。
一方 これに対する反論もある。米ペンシルベニア州立大学のエゼキエル・エマニュエル教授は「我々は不確実な時代にいる」とし「人類は不確実に対してぜい弱だ」と語った。
エマニュエル教授は「人々に『2～3年かかる』と言うことは容易ではない」としながらも「しかし現在の状況に安心している人はいないとみている。一日に1000人ほどが亡くなり、数多くの子どもが入院している。これは日常復帰ではない」と付け加えた。
「特にデルタ株が拡散しワクチン拒否が続いている状況をみると、米国人が日常復帰を準備する時期は2022年春になるだろう」とし「これよりずっと遅くなる可能性もある」とエマニュエル教授は推測した。
ただ「パンデミックに終わりがある」という見解においては、肯定論側とおよそ共感できている。
「多くの感染症が風土病となることで落ち着き、伝染病が緊急状況ではなくインフルエンザや風邪のように日常に登場する状況として終息するという意味だ」とWPは説明した。
そうであるならば「その日」はいつ来るのか。
一部では「すでに新型コロナによる非常事態は過ぎた」という見解が語られている。
米スタンフォード大学のジェイ・バタチャーヤ教授は「この疾病の非常事態は終わった。新型コロナを200の疾病のうちの一つとして扱うべきだ」とし「このような日常復帰の動力は、ワクチンによりもたらされた」と評価した。
バタチャーヤ教授は「ワクチンにより高齢者・基礎疾患者のようなぜい弱層の死亡および入院を減らしているという点において “かなりの成果”だ」とし「感染症の終着地に到達したとみている」と付け加えた。
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