日本オリンピック事務総長「IOC旭日旗禁止の主張は事実ではない」と反駁＝韓国報道

2020東京オリンピックは終了したが、「旭日旗」の議論が続く中、日本体育当局は、国際オリンピック委員会（IOC）が旭日旗禁止を約束したという体育会長の発表を否定した。

9日、日本の共同通信など現地メディアによると、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の武藤敏郎事務総長は「旭日旗についてのIOCの立場は何も変わっていない」とし、その場に応じて判断するということで使用禁止と言ったことはないと主張した。これは前日8日イ・ギフン大韓体育会長がIOCの旭日期禁止の文書表明に言及したことに対し反論の立場を出したのだ。

イ会長は、IOCが旭日旗も憲章50条を根拠に判断するとした事実を記者会見で明らかにした。彼は「スポーツ外交の大きな成果といえば、IOCから今後競技場で旭日旗を使用できないという文書を受けたことだ」と述べた。

しかし、武藤事務総長は、このような大韓体育会の主張に対して、「IOCに事実確認した結果、禁止したことは事実ではない」としながら、一日で事実を否定した。

一方、今回の東京オリンピックと関連した旭日旗の論議は、今月5日青海アーバンスポーツパークで行われたスポーツクライミング男子のボルダリングの壁が旭日旗を形象化したかのように解釈されことで激化した。ソ・ギョンドク（徐坰徳）誠信女子大教授はこの日、東京オリンピックのスポーツクライミングで用いられた「旭日旗形状」構造物への抗議メールをIOC側に送った。今回の大会の放送解説を引き受けたキム・ジャイン（金慈仁）氏もSNSを通じて「なぜあえてそのような設計をボルダリングの課題に使用したのか理解できない」と批判の声を出した。