フォーラムでは、新型コロナウイルスの流行が各国のコンテンツ産業に及ぼした影響とコロナ以降のコンテンツの役割について議論した。
続いて、3カ国の文化コンテンツ担当の局長級高官がこの日の議論を基にした共同宣言文を発表。共同宣言文には非対面時代のコンテンツ相互流通のためのコンテンツ振興と活用策の共有、3カ国の企業間の国際協力支援などの内容が盛り込まれた。
今回の会議は3カ国の民間企業が交流できるよう、日本で毎年開催されているアジアを代表するコンテンツマーケット「TIFFCOM」と連携して開催された。
関連行事として、韓国のコンテンツ企業約20社が日本企業とテレビ会議で商談会を行った。このほか各国のコンテンツ関連の専門家が意見交換するオンライン討論会や、各国のコンテンツ企業の事例を共有するオンライン講演会も行われた。
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