韓国プロサッカー選手協会、“賃金調整勧告案”に反発＝「同意のない削減を阻止する」

韓国プロサッカー選手協会（以下、選手協）が、韓国プロサッカー連盟が理事会を開き、通過させた「選手賃金調整勧告案」に対し、強い反対の意を表明した。

　選手協は20日、「選手たちのためにすべての力量を総動員し、同意のない賃金削減を阻止する」とし、「もし選手たちが不当な状況を経験するなら、選手協は緊急対応支援システムを構築し、総力支援する」と明らかにした。

　先立って19日、連盟は理事会を開き、「選手-クラブ共存のための新型コロナウイルス苦痛分担勧告案」を議決した。

　勧告案には年俸調整ガイドラインが含まれている。まず、Kリーグ全体選手の約36%に当たる基本給3600万ウォン（約320万円）以下の選手は勧告対象から除外される。残りの選手は、基本給3600万ウォンを超過する部分に限り、残りの4か月分基本給の10%を下方修正する内容だ。

　連盟側は「勧告案は強制的な性格ではなく、選手たちの自発的な参加を要請する意味であり、新型コロナウイルスによるKリーグ全体の危機をKリーグ構成員間の協力と共存を通じて克服しようという趣旨」と説明した。しかし選手協は反発した。

　選手協は「ある企業が従業員に辞職を勧告し、辞職勧告を受けた従業員がやむを得ず辞表を提出する“勧告社員”が法律上、“解雇”に該当するという最高裁の判例がある」とし、「法理を離れ、常識の線でもクラブ関係者が選手を1対1で呼んで、削減された年俸契約書を提示すれば、それに耐えられる選手がいるだろうか」と主張した。

　選手協は「選手の同意なしに賃金削減が強行される場合、強力に対応する。連盟側でも選手らの賃金を強制的に削減しようとするクラブが発生した場合、適切な措置を取ることを要請する」と付け加えた。