合同参謀本部によると今回の単独訓練はこの日から5日間実施される。昨年とは異なり、米軍が参加せず、F22ラプターなど北朝鮮が嫌がる戦略資産は展開されない。
合同参謀本部は今回の訓練を「空軍戦闘準備態勢総合訓練」とした。米韓は同期間、個別訓練をするが、大隊級以下から小規模で米韓空軍訓練を並行して実施する。
先立って、鄭景斗(チョン・ギョンドゥ)国防部長官と米国のマティス国防防長官は去る10月、ワシントンで開かれた米韓定例安保協議(SCM)で今回の「ビジラント・エース」猶予を最終決定した。
ただし、準備態勢に欠かせない訓練は持続的に実施することで、堅固な連合防衛態勢を維持し続け、韓国軍の単独訓練の可能性を開いておいた。
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