レバノンで開かれたメディア会議に出席した沈寿和常務(左)と鄭泰成局長=(聯合ニュース)
レバノンで開かれたメディア会議に出席した沈寿和常務(左)と鄭泰成局長=(聯合ニュース)
【ソウル聯合ニュース】韓国の国家基幹ニュース通信社、聯合ニュースが中東・レバノンで開かれたメディア会議に参加し、2018年平昌冬季五輪に合わせて開発中のコンテンツ交流プラットフォーム「平昌ニュースサービスネットワーク」(PNN)を公開して好評を得た。 沈寿和(シム・スファ)マーケティング担当常務と鄭泰成(チョン・テソン)メディア技術局長による聯合ニュース代表団が21日(現地時間)、レバノン国営ニュース通信NNAが首都ベイルートで主催したメディア会議に出席し、PNNを紹介するとともに加入を呼びかけた。 「文明を広げ、対話を増進するメディア」というテーマで20日から2日間開催された会議には、レバノン政府や国連の関係者をはじめ、韓国、中国、イランなど9カ国の通信社の代表団、アラブ通信社連盟などが参加した。 PNNをプレゼンテーションした鄭局長は「発表に対する出席者の反応が良かった」と述べ、「今回の会議を準備したNNA側は発表直後、PNNへの加入を前向きに検討したいと明らかにした」と伝えた。 PNNには1月から現在までにベトナムのVNA、インドのPTI通信、ナイジェリアのNANなど、23の海外ニュース通信社が加入した。 PNNは平昌五輪主管ニュース通信社に指定された聯合ニュースが、平昌五輪のニュースを世界各国のニュース通信社にリアルタイムで共有するために開発したプラットフォームで、4月末に開発が完了する予定だ。 外国の通信社がPNNに加入すると、聯合ニュースが提供する英文記事、英文説明文付き写真などのコンテンツだけでなく、他のPNN加入社のコンテンツも無料で検索・転載できる。 加入社は平昌五輪の終了後もこのプラットフォームを通してコンテンツを共有することができる。 聯合ニュース代表団は22日にエジプト・カイロに向かい、中東通信(MENA)を訪問しPNN加入などの協力策について話し合った後、帰国する予定だ。
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