サムスン電子　上半期は半導体・ディスプレー事業が好調

【ソウル聯合ニュース】今年に入り、韓国・サムスン電子の部品事業の売上高が家電事業はもちろんモバイル事業も上回ったことが１２日、分かった。　ここ数年はスマートフォン（スマホ）とパソコンが主力事業だったが、昨年本格化した半導体の世界市場の好況が継続し、部品事業が占める比重が高まった。　業界によると、サムスン電子は上半期（１～６月）にデバイス・ソリューション（ＤＳ）部門の売上高が５６兆５００億ウォン（約５兆５０００億円）を記録した。全体の売上高（１１９兆４００億ウォン）に占める割合は４７．１%に達する。　ＤＳ部門は、ＤＲＡＭ（記憶保持動作が必要な随時書き込み読み出しメモリー）、ＮＡＮＤ型フラッシュメモリー、モバイル向けアプリケーションプロセッサー（ＡＰ）などの半導体事業と、液晶パネル（ＬＣＤ）、有機ＥＬなどのディスプレー事業を担当する。これらの事業は、ほかの完成品事業と区別するため部品事業と呼ばれる。　一方、スマホ事業を主体とするＩＴモバイル（ＩＭ）部門の売上高は５２兆４５００億ウォン（全体の４４．１%）、消費者家電（ＣＥ）部門は２０兆１４００億ウォン（１６．９%）だった。　同社が２０１２年末にＣＥ、ＩＭ、ＤＳの３部門に組織改編してから上半期ベースでＤＳ部門の売上高がＩＭ部門を上回ったのは初めて。　部品事業の割合が上昇したのはメモリー半導体市場の好況によるもので、こうした傾向は年末まで続く可能性が高いというのが専門家の見方だ。　ただ、「ギャラクシーノート９」などスマホ新製品の販売が好調の場合、ＩＭ部門とＤＳ部門の売上高が再び逆転する可能性もある。　業界関係者は「サムスン電子は世界で唯一、家電、スマホ、半導体、ディスプレーの各事業を手掛ける総合ＩＴ企業だ。現在は売上高や営業利益の側面で、部品が主力事業とみることができるが、深刻な偏りは克服すべき課題だ」と指摘した。