先月ソウルの空かすませたＰＭ２．５　ほとんどが中国発？

【ソウル聯合ニュース】韓国環境部・国立環境科学院とソウル市保健環境研究院は９日、先月２２～２７日に微小粒子状物質「ＰＭ２．５」が高濃度になった原因を地上と衛星での観測データや大気質モデリングなどで総合的に分析した結果、中国など海外からの影響が最大６９%だったと発表した。　この期間中の同２６、２７日に首都圏では公共交通機関の料金を免除するなど、粒子状物質の非常低減措置が実施された。　国立環境科学院は、今年１月１５～１８日に発生した高濃度のＰＭ２．５は韓国内の大気停滞による要因が大きかったが、先月のＰＭ２．５は韓国と海外の要因が複合的に作用して発生したと明らかにした。　分析結果によると、中国など海外の影響は前半（３月２２～２４日）の５８～６９%から後半（同２５～２７日）には３２～５１%と多少低下した。海外の影響は２２日の５９%から２３日に６９%とピークに達した後、低下した。　ＰＭ２．５の１日当たりの平均濃度が最高値を示した２５日は国内の影響は４９%、海外の影響が５１%とほぼ半々だったが、午前は海外の影響が５１～７０%と多く、午後は国内の影響（５９～８２%）が多かった。　国立環境科学院は３月２２日と２４日には海外からの流入量が多く、２５日から２６日午前の間に韓国で粒子状物質の２次生成が盛んになり濃度が高くなったと分析した。粒子状物質の２次生成とは、大気中にガス状態で排出された硫黄酸化物（ＳＯｘ）や窒素酸化物（ＮＯｘ）などが物理・化学反応によって粒子状物質（硫酸塩、硝酸塩）に変化する現象を指す。　同院は、当時は大気が停滞して湿度も高く、粒子状物質の２次生成が活発化する条件が整ったことにより、小さな粒子が大きくなって濃度が急激に上昇したと説明した。