4Kテレビ市場で韓中が躍進　日本はシェア下落

【ソウル聯合ニュース】フルハイビジョン（HD）の約4倍の解像度を持つ4Kテレビの市場で韓国、中国、日本メーカーのシェアの変化が鮮明になっている。
　北米と欧州のプレミアム市場で優位を占める韓国が安定的に躍進したのに対し、4Kテレビ発売初期はほぼ半数を占めた日本メーカーのシェアは急落した。自国の普及型製品の市場で強みを見せる中国メーカーのシェアは50%を超えた。
　米調査会社ディスプレイサーチによると、1～3月期の4Kテレビ市場のシェア（売上高ベース）は中国が51．8%、韓国が32．2%、日本は13．7%だった。
　シェアをメーカー別にみると、韓国のサムスン電子が21．6%でトップ。次いで中国の海信集団（ハイセンス）が16．0%で2位、創維集団（スカイワース）が13．6%で3位、韓国のLG電子が10．6%で4位、日本のソニーが9．8%で5位だった。6位から10位は中国の康佳（コンカ、7．7%）、TCL（7．6%）、長虹電器（チャンホン、5．8%）、日本のシャープ（3．9%）、中国の海爾（ハイアール、1．1%）の順。
　これら10社を基準に、昨年4～6月期の韓中日メーカーのシェアをみると、日本が44．8%、中国が39．1%、韓国が13．6%だった。
　昨年4～6月期は4Kテレビ市場が本格的に形成された時期で、42．4%を占めたソニーのシェアが圧倒的だった。
　本格的にシェアに変化が出始めたのは昨年10～12月期からで、韓国が21．8%に上昇したのに対し、日本は21．2%に落ち込んだ。中国は53．5%を維持した。
　4Kテレビ市場でのシェア争いは4～6月期から激化する見通しだ。サッカー・ワールドカップ（W杯）の開幕が間近に迫った上、ソニーをはじめ日本メーカーが本格的な巻き返しに乗り出したためだ。世界のテレビ市場を左右してきた日本メーカーは4Kテレビ市場が薄型テレビの最後の命綱だとして攻勢を強めている。
　また、プレミアム市場に注力していた韓国と日本のメーカーが中国中心の普及型市場での競争にも加わる動きをみせている。ラインアップの拡充を図り、200万～300万ウォン（約20万～30万円）台の普及型製品を相次いで発売している。