【ソウル12日聯合ニュース】日本の東北地方で発生した大地震と関連し、インターネットが「災害監理本部」の役割を果たしている。
 米大手検索サイトのグーグルは12日、家族や知人の安否を確認できる特設サイトを開設した。日本各地の地図や地震関連のメディア報道、支援業務などの情報も随時更新している。簡易投稿サイト「ツイッター」も、今回の地震と関連した最新ニュースを伝えるページを開設した。
 また、国際救護団体は相次ぎ、インターネット上で救護基金の募金を開設している。一方、セキュリティー専門家たちは、寄付サイトをなりすましたネット詐欺が発生する可能性を指摘し、注意を呼びかけている。

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