【ソウル13日聯合】IPテレビ(インターネット・プロトコル・テレビ)の商用化を控え、超高速インターネット事業者らがことし1兆3000億ウォン(約1360億円)を投じ設備をアップグレードし、100メガ級の接続サービスを提供する動きだ。ユーザーは別途の追加料金などを支払わずに、より速くなった超高速インターネットを利用できるようになる。
 業界が13日に明らかにしたところによると、KT、ハナロテレコム、LGパワーコムはIPテレビの視聴に必要な100メガ・インターネット網の拡大に向け、既存のADSL、VDSLなどのデジタル加入者線、HFC(光ファイバー・同軸ハイブリッド通信)のアップグレード作業に拍車をかけている。

 KTは6月末現在、ブロードバンド加入者660万人のうち、367万人が8メガ以下級のADSL、20メガ以下級のVDSLを利用している。ことし2800億ウォンを投じ、100メガ級の家庭用光ファイバー通信回線(FTTH)の割合を70%まで引き上げる。2010年までことしと同水準の投資を続け、アップグレードを完了させる方針だ。

 ハナロテレコムは、6月時点で346万人の加入者のうち設備改善が必要なデジタル加入者線(xDSL)サービス加入者は36万2000人、HFC加入者は123万人、100メガ級加入者は187万人となっている。全加入者の90%を100メガ級にことし転換させ、来年までに作業を完了する方針だ。そのため投資費を昨年の2500億ウォンから5600億ウォンに拡大、来年も同水準の投資を維持する。

 LGパワーコムは、190万人の加入者のうちアップグレードが必要な世帯はHFCを利用している80万人程度となっている。ことし設備投資に4300億ウォンを投入し、年内に必要な技術規格が出次第、テスト運営を経て来年からアップグレードを本格化する。

 業界関係者は「各業者とも100メガ級に焦点を当てつつ、200メガ級を念頭に置いている。速度競争はこれからがスタート」と話している。

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