経済見通し、主要先進国も韓国に劣らず悲観的

【ソウル30日聯合】原油高や信用収縮の余波で国内経済主体の心理が急速に冷え込んでいるが、こうした圧迫感は世界主要国と比べてどの程度なのだろうか。結論から言えば、韓国の経済主体がやや悲観的にみているのは事実だが、主要先進国も韓国に劣らないほど不安を感じている。
　経済協力開発機構（OECD）が加盟30カ国中26カ国の消費者心理指数を標準化し、算出した指標によると、韓国の5月の消費者信頼指数は96．3と集計された。26か国中9番目に低い。消費者信頼指数は現在と6か月後の地域経済状況、雇用、家計収入に関する見通しなどを指数化したもので、100を下回ると悲観論が楽観論より優勢であることを意味する。

　26カ国のうち、指数が最も低かったのは豪州（90．9）で、次いでスペイン（91．5）、米国（92．7）と続いた。特に米国の5月の消費者信頼指数は28年ぶり最低を記録している。

　LG経済研究院のシン・ミンヨン研究員は、最近の経済主体の心理悪化は韓国だけでなく主要先進国にも等しく現れているとし、こうした心理は該当国メディアの報道方向や国民性などが影響しており、実際の経済指標と開きがあることも多いと話している。