F－15K付属品に欠陥相次ぐ、2年間で1200件

【ソウル29日聯合】最新鋭戦闘機F－15Kが初めて導入された2005年10月から昨年末までに修理付属品などから1200件を超える欠陥が確認されたことが分かった。現在も欠陥付属品は見つかっており、同機の稼働率低下を招くことはもちろん、飛行の安全性にも問題になると指摘される。
　防衛事業庁が29日に明らかにしたところによると、2005年10月から2007年12月までに米国から搬入されたF－15K修理付属品から見つかった欠陥は505種1200件を超え、金額にするとこの戦闘機1機分相当の1000億ウォン余り（約101億円）に達する。防衛事業庁関係者によると、約940件は同機を製作した米ボーイングによる無償修理または現物補償が完了し、263件（97億ウォン相当）については補償協議を進めている。

　空軍は、ボーイング側から引渡しを受けた付属品などに対し、飛行前後の肉眼検査や精密機械テストなどを通じ欠陥部品の有無を確認しているという。

　防衛事業庁と空軍は欠陥があった修理付属品の内訳を詳細に説明しておらず、一部では飛行安全に影響を与えるものも含まれているのではとの疑惑が持ち上がっている。防衛事業庁関係者はこれに関連し、エンジンやレーダーなど中核部品をはじめ、飛行上の安全問題にかかわる修理付属品はないと確認していると話す。修理付属品や支援装備は継続して導入しているため、欠陥も継続して発生すると説明した。

　また、F－15K導入後のボーイングによる保証期間は2年間となっている。軍関係者は、期限（2007年9月末）が満了した欠陥品は米国に送り再整備を受ける必要があり、このため結果的にF－15Kの稼働率が落ちることになると懸念を示している。