この瞬間、同じ自由陣営の日韓両国が共通の敵から核・ミサイルの脅威を受けている最中だという事実は、その誰もが否定できない事実だ。だとすると共通の敵に対応する「韓日合同軍事訓練」が無い現在の現実は、当然、非正常的な状態である。今日の多くの韓国人がこのような非正常的な状態をむしろ当然のものと錯覚して生きていけるようになっているのは、どんな理由からなのか？
根本的な原因は、21世紀に似つかわしくなく、多くの韓国人が大切に保持する「巫俗信仰（シャーマニズム）」の所為だ。科学的根拠や妥当な論理なく、「幽霊」を強く信じる現象を「巫俗信仰」のもう一つの定義として受け入れるのであれば、今日の多くの韓国人による日本に対する姿はこのような「巫俗信仰」以外の何物でもない。
この時の肝心要な教理は、「日本=悪」という「信念」の体系だ。ここでの「信念」とは、ファクトとは何らの関係もないものとして、自分が信じたいこと、見たいこと、聞きたいことだけを選択的に選んで、憎悪心を極大化した結晶体だ。
一言で言って、正しくない信仰体系だ。原始時代の部族水準の人種差別的な呪術とも近い。このような「巫俗信仰」に陥った今日の多くの韓国人は、「軍国主義の日本！」「独島（日本名:竹島）侵奪しようとする日本！」「我が民族の統一を妨害する日本！」のような科学的根拠が全く無い各種の呪文・呪術をすらすらと覚えてまわり、随時叫びまくる。
問題は21世紀に全く似つかわしくない、このような時代錯誤的「巫俗信仰」に陥りさまよう多くの韓国人に対する「韓国の政治家」の姿だ。正しい道に導くつもりは全くないし、このような「巫俗信仰」をむしろあおり利用してしまうことによって、そこから最大限の個人的な利益（選挙の票）を取ろうと血眼になっている。俗物根性がみなぎる姿に相違ない。
現在の文在寅政権はこのような俗物根性をきちんと見せてくれている最中だ。「巫俗信仰」の度が過ぎて、最近では自由陣営の隣国指導者について呪詛するブームが吹き、多くの韓国人が寄り集まって行って、集団で呪詛（じゅそ）を浴びせるほどにまで来た。
こんな風に低俗な「巫俗信仰」の行動態度は、21世紀の文明に対する一種の挑戦だと言っても過言ではない。現在のような韓国の巫俗信仰的な反日が続くのであれば、将来到達する終点というものは明らかだ。その終点の姿は、即座に遠くない所で前もって確認可能だ。
また別の巫俗信仰のラスボス(金一族崇拝、主体思想)である北朝鮮の地が見せてくれる今日の姿がまさに「日本=悪」を肝心要な教理とする21世紀版「巫俗信仰」に陥った韓国が到達するようになる終点の姿に相違ない。はるか昔には、巫俗の儀式にはまって国庫を蕩尽した国家指導者の奇行ないし愚行で亡国を迎えた朝鮮末期の姿が、まさに将来、韓国が到達する終点の姿に相違ない。
日韓併合時代を不幸な過去と言って、当時を生きてもないその子孫が、今日もこのような「巫俗信仰」に浸り過ごさなければならないという法でもあるものなのか？韓国はせいぜいこのような「巫俗信仰」の自由を享受するために独立したのであり、せいぜいこのような「巫俗信仰」で満ち足りるために「漢江の奇跡」も成し遂げたのか？
周辺情勢を勘案すれば、当然あるべき「韓日合同軍事訓練」がたかだかこんな「巫俗信仰」に遮られて思いもよらない、今日の韓国の現実は果たして正常と見られるか？
現在は「韓日合同軍事訓練」が必要な時だ。これを契機として、現在の韓日間の多方面(経済、安保、外交など)に渡って、もつれこじれた問題を快刀乱麻（もつれた問題を一挙に解決）できる。加えてこれを通じて、韓国人が彼我を区別する能力も回復するようになり、この間の迷夢から抜け出す劇的な転機にもなりうる。様々な非正常の正常化が期待されるのだ。
勿論、現在の文在寅政権にこのような前向きな態度を期待するのは不可能だ。次の政権にでも期待できるだろう。それでもまだ、次の政権が「常識的な（正常な）政権」だという前提下においてである。
世界中のどの国も、「巫俗信仰」にはまってさまよっている愚かな群衆の機嫌をうかがって、その視線の高さに合わせて国政を運営する国はない。今日の韓国が地球上で唯一だろう。愚かな群衆は啓蒙して導く対象であって、迎合の対象とはなりえない。
大韓民国はいつまで「巫俗信仰」にはまった愚かな群衆が求めるままに振り回されて、未来を駄目にするのだろうか？
※この記事は韓国の保守論客ファンドビルダーさんの寄稿文を日本語に翻訳したものです。韓国メディアには既に韓国語版が公開されています。翻訳の正確さに対する責任は当社にあります。
※ファンドビルダー氏:ソウル出身。高麗大学卒。韓国人が幼い頃から学び、聞き、見てきた日本関連情報の大部分が歪曲（わいきょく）、誇張、捏造（ねつぞう）などで汚染された状態であることを残念に思い、真実を知らせる趣旨でコラムを書いている。慰安婦、徴用、外交・安保、経済など様々な分野を扱う。
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