“新たなワクチンが必要？”…日本の株価がオミクロンショックで下落＝韓国報道

新型コロナウイルス感染症（新型コロナ）の新たな変種株「オミクロン株」の予防に従来のワクチンでは効果が劣るだろうという報道を受け、日本の証券市場は下落へと転じた。新型コロナが再拡散し、景気回復と企業実績に悪影響を与えるという懸念のためだ。

　金融情報サイト「マーケットウォッチ」によると、午前の日経平均株価は上昇ムードで取引を終えた。今月26日にオミクロン株が出現したというニュースを受けてリスク資産を好む心理が急激に悪化し、2営業日連続で下落したのに続いて安値の買い相場が一部流入した。

　上昇を続けていた株価が下落し始めたのは、午後2時過ぎからだった。きょう午後2時33分現在、日経平均株価は前日比0.94%安の28,019.03を記録している。

　日本の株価が下落傾向に転じたのは、フィナンシャルタイムズ（FT）が従来の新型コロナワクチンがオミクロン株には十分な効果を発揮しないだろうというモデルナ社のステファン・バンセル最高経営者（CEO）のインタビューの影響だと分析される。

　現在までオミクロン株の△伝染力、△重症患者の発生割合、△従来のワクチンの効用性などが具体的に明らかになっていない状態で、オミクロン株に対する恐怖心が高まっているとみられる。

　バンセル氏は「現在生産されているワクチンを来年には作り変えなければならないかも知れない」とし、従来の新型コロナワクチンがオミクロン株に対しては「デルタ変異株のような水準の予防効果を発揮することはできない」と話した。

　新しいワクチンが開発されるまでオミクロン株が以前のデルタウイルス以上の速度で拡散したり、深刻な症状を誘発する場合、回復傾向を見せていた世界経済が大きな打撃を受けるものと予想される。

　これに先立ち、モデルナ社のポール・バートン最高医学責任者（CMO）はBBCとのインタビューで、新しいワクチンが必要になるのか、それとも現在のワクチンがオミクロン株にも効果を発揮することが出来るのかはまだ不明だとし、「もし新しいワクチンを作らなければならないのなら、来年の初め頃には準備を終えることができ、（その頃には）大量生産が可能だろう」と話した。

　また、他のワクチンメーカーであるファイザーも100日以内にオミクロン株へ有効なワクチンの製造および出庫が可能だろうと発表した。