大韓体育会会長、東京五輪1年延期に「十分に対応していく」

　国際オリンピック委員会（IOC）は24日、ホームページ通じて発表した東京オリンピック組織委員会とのとの共同声明で、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的な感染拡大により、オリンピック日程を2021年夏までに調整すると明らかにした。

　日本の安倍晋三首相とIOCのトーマス・バッハ会長は先立って、24日午後に電話会談を行い、東京オリンピックの1年延期に合意した。

　大会が延期され、オリンピックを夢見ながら汗を流していた太極戦士（韓国代表）たちの立場は苦しくなった。出場権の配分やトレーニングの日程・場所など解決しなければならない課題が多い。

　オリンピック延期発表後、イ・ギフン会長は「それなりに様々なシナリオを持って準備をしていた」、「明日から本格的に議論する」として、対策作りに乗り出す考えを明らかにした。

　続けて「大会を完ぺきにきちんと開催するためにはやむを得ない選択のようだ」とし、「2年延期は不可能だと思った。2022年には冬季オリンピック、W杯、アジア大会に、ユースオリンピックなど別の大きな大会が多いから」と説明。

　イ・ギフン会長は「1年が短いとすれば短いが、非常に長い時間だ。代表チームの戦力、個人の問題など総合的にモニタリングして対応する」と述べた。