平昌五輪施設「大会後の具体的活用計画を」＝ＩＯＣ関係者

【平昌聯合ニュース】２０１８年平昌冬季五輪・パラリンピックが開かれる韓国北東部の江原道・平昌で先月末行われた国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の第９回調整委員会に合わせ、ＩＯＣのリンドベリ調整委員長とＩＯＣのデュビ五輪統括部長が聯合ニュース・聯合ニュースＴＶとの単独インタビューに応じた。　リンドベリ氏は競技場や宿泊施設などが予定通り建設され、韓国高速鉄道（ＫＴＸ）も本格的な稼働を控えていることなど、全般的なインフラ構築状況について満足感を示した。　一方、平昌五輪組織委員会が提示した五輪後の競技場再活用策については「『無用の長物』になることは望まない」として不満を表し、より具体的な活用計画を立てるよう求めた。　リンドベリ氏の要請は、ＩＯＣのバッハ会長が就任時に掲げた「アジェンダ２０２０」とも直結する。　ＩＯＣは五輪を開催した都市が大会後に破産状態に陥るなど、五輪に過度な費用がかかるとの批判を受けて招致の動きが落ち込んだことから、予算を大幅に減らす方策を「アジェンダ２０２０」に盛り込んだ。　五輪招致都市に既存の施設や臨時、もしくは分離可能な競技場を最大限活用するよう積極的に勧奨するほか、大会運営費用を減らしてあらゆる面で持続可能性を重視し、五輪後の施設活用を持続的にモニタリングするとの内容が含まれている。　リンドベリ委員長が仁川空港と江陵を結ぶＫＴＸ路線の開通を歓迎したのは、五輪参加選手の輸送に役立つだけでなく、ソウルと首都圏の住民が積極的に観戦することが平昌五輪の成功と終了後の遺産の持続的な活用に大きな影響を与えるためだ。　デュビ五輪統括部長の見通しはさらに現実的だ。　平昌五輪のビジョンである「新たな地平」に言及し、「高速道路の拡充、高速鉄道の新設、各種建造物の新築などインフラ拡充により、五輪が開催される平昌・江陵・旌善一円にウインタースポーツの新たな地平が開かれた」とし、「数十年後、この地域が新たな観光の目的地になるだろう」と展望した。　デュビ氏は「一部の競技場の施設を縮小する方式で費用を削減することは、平昌五輪にも肯定的な影響を与える」とし、「選手の五輪経験を損なわずに開催費用を削減する、創意的な方法を追求する」と述べた。