【ソウル聯合ニュース】スマートフォン(スマホ)用ディスプレーの主流が遠からず液晶から有機ELへ移行する見通しだ。その場合、当面は韓国大手サムスンディスプレーの独走が続くとみられる。 米調査会社IHSなどは26日までに、スマホ用有機ELディスプレーの売上高が昨年の106億ドル(約1兆1600億円)から2019年には195億ドルに拡大すると予測した。スマホ用ディスプレー全体に占める割合は昨年37%だったが、19年には51%に上がる。一方、同時期に液晶ディスプレーの売上高は208億ドルから190億ドルに減少し、割合も63%から49%に低下する見通しだ。 出荷量をみると、有機ELが昨年の2億5000万枚から19年に6億3000枚と2.5倍に拡大するのに対し、液晶は12億9000万枚から13億4000万枚とほぼ足踏みとなる。 米アップルは現在、スマホ「iPhone(アイフォーン)」のディスプレーに液晶を用いているが、早ければ来年から有機ELを採用すると予想されるため。 業界は、スマホ用ディスプレー市場が有機EL中心となる場合、サムスンディスプレーの独走態勢がしばらく続くと観測する。同社はスマホ用小型有機ELで99%のシェアを占める。第6世代のフレキシブル有機ELを生産する韓国工場のラインの生産能力は月1万5000枚だが、来年末には10万5000枚に増強する計画だ。 一方、昨年アップルにディスプレーを供給したジャパンディスプレイとLGディスプレー、シャープの3社を含め液晶を手掛けてきたメーカーは、これから有機EL生産に向けた設備転換の投資を進め、量産を目指す。 mgk1202@yna.co.kr
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