ことしに入り、映像物等級委員会に等級申請した輸入外国製映画の中で、日本映画が“映画強国”アメリカを抜いて最も多いことが分かった。(提供:news1)
ことしに入り、映像物等級委員会に等級申請した輸入外国製映画の中で、日本映画が“映画強国”アメリカを抜いて最も多いことが分かった。(提供:news1)
ことしに入り、映像物等級委員会に等級申請した輸入外国製映画の中で、日本映画が“映画強国”アメリカを抜いて最も多いことが分かった。ことし輸入された日本映画は昨年より100編以上増加したが、主に青少年観覧不可等級の「成人映画」が多かった。

 26日、映像物等級委員会によると、ことしに入り去る20日までに等級申請をおこなった外国映画1115編のうち、日本映画は388編で35%を占めた。2位は376編(34%)でアメリカだった。

 映像物等級委員会関係者は「日本の成人映画の場合、表現の水準が相当高い」とし、「日本映画のうち、主に青少年観覧不可の成人物が70~80%ほどを占める」と説明した。続けて「日本の成人映画はミニシアターで短く封切りした後、すぐにIPTVに直行するケースがほとんどだ」と説明した。

 年間350編余りのうち、等級申請をする韓国映画を含んだ映像物は、2011年だけでも750編ほどだったが、ことし基準として約1500編に増えた。わずか3~4年で約2倍も増加したのだ。IPTV同様の有料放送とスマートフォン利用者が増え、成人映画をはじめとするコンテンツ供給が共に増加しているからだ。

 このように爆発的に増えた等級申請を消化するため、委員会は専門委員制を運営している。 申請業者が希望した等級と専門委員9人の審査結果が同じであれば、すぐに等級を付与するが、他の結果が出れば分科別の小委員会で再審査する構造だ。

 オン・オフラインの流通チャンネルに関わらず、商業的目的で公開する映像物はすべて、映像物等級委員会で審査を受けなければならないが、現在の制度上、非商業的なオンライン映像物に対しては等級審査の義務はない。

 イ・ギョンスク委員長は「非営利オンライン映像物は等級の死角地帯に置かれている」とし、「青少年保護のためにオンラインコンテンツ審議を担当する放送通信審議委員会と協力し、明確な基準を定める予定だ」と伝えた。

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