【陜川聯合ニュース】日本の被爆者医療の専門医6人が9日、韓国南部・慶尚南道陜川郡を訪問した。医師団は12日まで同地域の原爆被害者313人を対象に健康相談を行う。 日本の医師団は毎年2回、訪韓している。2月初めには昨年実施予定だった大邱での相談が行われた。陜川でも6月に相談が実施される予定だったが、中東呼吸器症候群(MERS)感染拡大の影響で延期された。12月には釜山で今年最後の相談が行われる。 2005年から始まった健康相談は被爆者が多く居住する陜川をはじめ、ソウル、大田、釜山、大邱、馬山などの各都市で20回、延べ4718人を対象に実施された。  健康相談は韓国の被爆者らが日本政府を相手に起こした訴訟の結果として実施されているもの。日本政府は2003年から在外被爆者を対象に、手当てと年間医療費、年1回の健康診断の提供を決めた。韓国での健康相談は検診を受けた被爆者を対象に2005年から実施されている。 1928年に京都で生まれた女性、キム・イルジョさんは日本の専門医から健康相談を3回受けた。2歳になる年に家族と共に広島に転居したキムさんは45年に被爆。同年10月に日本を出て夫の故郷である陜川に移住した。日本で生まれて育ったキムさんにとって韓国での生活は苦労が多かった。また被爆の影響で、慢性的に頭痛と胃腸病に悩まされ、2012年には胃がんで手術を受けた。キムさんは胃がんは被爆の影響と考えている。  今年9月、最高裁の判決を受け、日本政府が在外被爆者に対しても日本国内の被爆者と同様に医療費を全額支給すると発表したことについて、キムさんは安心して治療を受けることができると感謝している。 大韓赤十字社陜川原爆被害者福祉会館の館長は「現在、陜川福祉会館には治療費などの問題で日本まで行って治療を受けて来る人がかなりいる」とした上で、「今回の日本政府の決定により、治療費の上限がなくなり、被爆者が安心して国内で治療を受けることができるようになった」と説明した。 健康相談に参加した長崎原爆病院の上田康雄副院長は、韓国内の原爆被害者の実態を正確に把握し、日本政府の支援がしっかりと行われてほしいと話した。  yugiri@yna.co.kr
Copyright 2015(C)YONHAPNEWS. All rights reserved. 0