北朝鮮労働党の機関紙である「労働新聞」は、「対北朝鮮敵対視政策をでたらめにするための強度の高い対応」というタイトルの論評で「大洋の遠くにアメリカ本土があり、安全だと思ったらそれほど大きな誤算はない」と主張した。
米・オバマ大統領の「北朝鮮崩壊」発言などについて触れ「アメリカの対北朝鮮敵対視政策が極端になっている」とし、「アメリカが対決を選んだ以上、我々は無慈悲な反米聖戦を行う」と脅威を示した。
続けて「オバマ一党の誹謗が高まるほど、残忍な制裁と圧迫の度数が強化されるほど、我々を狙った戦争訓練規模と範囲が拡大するほど、正義の対応度数を無制限に高めていくつもりだ」と警告した。
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