【ソウル聯合ニュース】韓国知識経済部が14日に発表した2001年以降の主要12品目の輸出実績分析によると、輸出全体にIT(情報技術)産業が占める割合は低下した半面、エネルギー産業の割合は上昇したと把握された。
 2001年から昨年にかけ、自動車(部品含む)、一般機械、鉄鋼製品、船舶、繊維(以上、主力製造業分野)、半導体、液晶パネル、家電、パソコン、無線通信機器(以上、IT産業分野)、石油化学、石油製品(以上、エネルギー産業分野)の12品目は、輸出全体の約80%を占めた。
 輸出全体が年平均13.9%増加する期間に同12品目は14.3%成長し、輸出の増加をけん引した。12品目が全体に占める割合は2001年の78.7%から今年1~10月には79.8%に上昇したが、過去最高を記録した2007年(83.7%)には届かなかった。
 分野別では、主力製造業の製品が輸出全体の40%ほどを占め、輸出の根幹を成している。IT産業は2003年には輸出全体の34.3%を占めていたが、昨年には23.0%に下落、今年1~10月には22.1%とさらに落ち込んだ。生産拠点の海外移転が原因とみられる。
 一方、エネルギー産業は2001年には全体の10.8%にとどまっていたが、原油価格の上昇や新興国の需要拡大を追い風に、昨年には17.5%に拡大。今年1~10月は18.7%を記録した。

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