全売上高の66.4%を化学工業プラント(1兆2095億ウォン)、残る33.6%を産業インフラ(6099億ウォン)が占めた。昨年は事業部を改編し発電、鉄鋼、産業設備、環境・インフラなど、産業インフラ事業の拡大を続けた結果、同分野の売上高は前年同期に比べ236.6%急増した。
営業利益も前年同期比より2倍以上増加し、純利益は初めて1000億ウォンを突破した。
同社関係者は、「プラント市場の価格競争が激しくなっているが、差別化したプロジェクトマネージメント力を生かした原価改善活動が功を奏し、成長と内実という二兎を得ることができた」と評した。
同社は昨年の売上高ベースで4年分に相当する20兆ウォンほどの手持ち工事量を確保している。株式市場でも時価総額10兆ウォン突破を目前にしている。
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