韓国に脅威は日本西海岸地震、対応時間100分

【ソウル13日聯合ニュース】日本列島を襲った巨大地震で世界的に自然災害に対する関心が高まっている中、朝鮮半島は日本の西側の海上でマグニチュード7以上の地震が発生した場合に津波で大きな被害を受けると分析された。
　気象庁と地震専門家が13日に明らかにしたところによると、朝鮮半島に被害を与える津波は、韓国の南部で大地震が発生した時より、日本の西側海上で発生した時に起きる可能性が高い。
　地震発生原因を説明するプレート理論上では、ユーラシアプレートとフィリピン海プレートが交差する朝鮮半島南側でも、大地震と津波が発生し得る。ただ、水深が浅く、朝鮮半島に達する前にエネルギーが弱まり、大きな被害を与える可能性は低く、そうした事例もない。
　しかし、朝鮮半島の東側と日本の西側海上で大地震が発生した場合は、直接的な被害を受ける。
　1983年5月に日本の秋田県西側近海で発生した日本海中部地震（マグニチュード7．7）による津波と、1993年7月に北海道・奥尻島の北西海域で発生した北海道南西沖地震（マグニチュード7．8）による津波は、韓国の東海岸に人命・財産被害を与えた。
　日本海中部地震では、朝鮮半島東海岸の鬱陵島に、77分後に最大1．36メートル、江原道・束草には103分後に1．56メートルの津波が到達した。北海道南西沖地震でも、鬱陵島は90分後に1．19メートル、束草には103分後に2．03メートル、江原道・東海には112分後に2．76メートルの津波が押し寄せ、海岸の施設や停泊していた船舶に被害を与えた。
　政府は日本での地震と津波を監視するため、2007年に鬱陵島に海底地震計と波高計を設置。最初の観測から10分以内に津波注意報や警報を出せるシステムを備えている。しかし、地震と津波が発生し、韓国でも被害が予想される場合に出される注意報や警報を受け、陸地で対処することができる時間は、100分前後ということになる。その上、マグニチュード7を超えれば、対応できる時間はさらに減る可能性がある。財産被害を防ぐ余裕はなく、人命被害を最小化することで精一杯になると指摘される。
　気象庁国家地震センター関係者は、「地震対処先進国の日本が今回の大規模被害を予防できなかったことからみて取れるように、津波に関する限り、人命被害をどれだけ減らすことができるかが何よりも重要だ」と話した。