【シンガポール6日聯合ニュース】国防部の金泰栄(キム・テヨン)長官は5日、黄海での韓米合同軍事演習の日程延期について、「訓練を延期するのではなく、意味あるものになるよう時期を調整したもの」と説明した。 米国のゲーツ国防長官、日本の北沢俊美防衛相との3カ国会談後に行った記者懇談会で述べたもの。金長官は、ほかの作戦活動に参加した海軍勢力を統合・調整し、世界に散らばる戦力を集めたシナリオを作成する必要があるとしながら、詳細な構成のため時期を調整したもので、延期ではないと強調した。 また、韓国海軍哨戒艦「天安」は黄海で北朝鮮の攻撃を受け沈没したため、黄海での訓練を計画したと述べた上で、訓練海域が広く水深が深くないため、訓練地域をしっかり選定するためにも準備が必要だとした。 記者団からは、合同演習が韓国の主導で米国の支援を受ける形で進められることについて、消極的な対北朝鮮措置に姿勢を変えたのではないかとの質問が上がった。これに対し、金長官は「米国の支援は、韓国が責任を持ち米国は軍事同盟としてこれを積極支援するという意味。これを一歩退いたというのは、誤った考えだ」と答えた。 このほか、中国の説得案に関しては、馬暁天・中国人民解放軍副総参謀長に「天安」事件の経緯や調査内容、回収した証拠資料などについて説明し、英文で作成したパンフレットも提供したと紹介。中国側は十分な理解を示し、本国でよく検討すると述べたと伝えた。中国が慎重ながら責任ある役割を尽くすものと信じていると強調した。 また、中国のほかこれまで情勢をうかがう姿勢を見せていたモンゴル、ベトナム、スリランカに韓国の立場を説明し支援を求め、いずれも帰国後、本国の立場に参考とするとの回答を得たと明らかにした。米国も韓国のこうした努力を高く評価していると述べた。 japanese@yna.co.kr
Copyright 2010(C)YONHAPNEWS. All rights reserved. 0