第1四半期の好業績について会社側は、欧米など先進市場を中心に発光ダイオード(LED)バックライト採用液晶パネル、モニターやノートパソコン用液晶パネルの需要が拡大したこと、中国市場の旧正月連休後の需要堅調などを理由として挙げた。
第1四半期の出荷量(面積ベース)は、前四半期より約1.0%少ない616万平方メートルと集計された。
製品別の販売比率をみると、テレビ用液晶パネルが54%で半分以上を占め、モニター用が24%、ノートパソコン用が18%を占めた。モバイル・その他製品の割合は4%。
第1四半期の平均稼働率は完全稼動のレベルを、完成品在庫日数は通常より少ない2週間以下を維持した。
第1四半期末現在の現金・現金性資産は3兆1442億ウォン、負債比率は97%だった。
最高財務責任者(CFO)の鄭浩泳(チョン・ホヨン)副社長は、第2四半期はサッカー・ワールドカップなどビッグイベント需要に乗り、市場の需要と供給のバランスが取れるものと予想。面積ベースの出荷量増加率は10%台初めから半ば水準、平均販売価格は第1四半期と同水準になると見通した。
一方、権暎寿(クォン・ヨンス)社長は同日、有機発光ダイオード(OLED)の生産能力を大幅に拡充する投資に踏み切ると明らかにした。来年下半期から、30型テレビ用OLEDパネルを販売する計画だ。
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