【ソウル1日聯合ニュース】年初に設備の新設・増設に慎重な態度をみせていた液晶パネル(LCD)業界が、良好な市況と高い稼働率を背景に、設備装置の検討を本格化している。
 電子業界が1日に伝えたところによると、LGディスプレーは下半期ごろ稼動を開始する坡州8-2生産ラインのほかに新たなラインの建設を検討している。LG側は内部的に、これを第3生産ラインの新規建設ではなく「増設」と強調しているが、検討中のラインの生産規模は月産6万枚で、8-2生産ライン(月産12万枚)の半分と、単純な「増設」を超えた水準だ。
 サムスン電子が忠清南道・牙山の湯井LCD事業場に第8世代3番目の生産ラインを増設する可能性も論じられている。サムスンは1月の投資説明会で、「効率的な生産ライン活用に集中し、市場動向にあわせ生産量を効果的に調整する」と述べており、増設の可能性に重きを置いていることをにおわせた。ただ、ディスプレー産業協会総会が開かれた先月22日には、LCD事業部の張元基(チャン・ウォンギ)社長が、ライン増設に関する質問に「確定はしていない」と答え、増設の可能性を苦悩していることを示唆した。
 LGとサムスンのこうした動きは、昨年下半期からのLCD業界の市況と無関係ではない。市場調査ディスプレー・リサーチの最近の資料によると、第6世代以上のLCDラインの昨年第4四半期稼働率は、LGディスプレーが97%、サムスン電子が95%で、70~80%台にとどまる台湾メーカーを圧倒している。生産ライン点検や生産性向上作業などで一時ストップしているラインを除くと、実質的な稼働率は100%に迫る。固定顧客が求める物量さえ注文通りに供給できない状況だと、業界は説明する。
 さらに、中国に第7.5世代、8世代ラインの建設を進めてきたサムスンとLGだが、建設を申請した韓国、台湾、日本のメーカー6社のうち、中国政府が許可を出すのは2社程度との見通しが出たことも、国内生産ライン増設検討の理由となっている。
 LCD市況が当面、現水準維持か若干の収縮と見通される。こうした状況で増設し市況が悪化する可能性について、業界関係者は「増設すれば物量生産は来年になる。今すぐよりも、2011年の市況や中国の成長を狙ったものと見るべき」と話した。

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