【ソウル13日聯合ニュース】ソウル・三成洞のCOEXで19日から22日まで開催されるソウル国際食品産業展(FOOD WEEK2009)に、日本の23都道府県から38社・団体が参加する。日本貿易振興機構(ジェトロ)が取りまとめ、「日本パビリオン」として出展するもので、各社関係者ら300人が訪れ、韓国への販路拡大を目指し積極的な広報を行う。
 FOOD WEEKに出展した日本企業数は2006年が7社、2007年が5社にとどまっていたが、昨年には24社・団体に増えたのに続き、ことしは企業数と商品構成の面で最大規模となった。日本食や日本酒のアジア向け輸出はこれまで、豊かな消費者が増え輸送・流通も容易な中国や香港、台湾が中心だったが、日本商品の競合問題などから、日本の食品や酒になじみが深く、購入層が厚い韓国に目を向ける企業が増えているためとジェトロは分析している。

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 参加する日本企業の出展品目は、血圧上昇抑制作用がある海洋深層水、ミネラル含有量でギネス認定された食塩、認知症の予防効果成分が含まれたコーヒー、地元の食材にこだわった商品など、安全・安心・健康をキャッチフレーズとする。

 19日には付随イベントとして、味の素・食品カンパニー海外食品部専任部長の荻原定彦氏が「日本食の『うま味』と安全・安心について」、ソウルに分校も開校した中村調理製菓専門学校(福岡県)の中村哲校長が「日本料理の歴史と思想~国際化の背景~」と題し、それぞれ講演を行う。(記事=小松朋子)
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