PF規模は1980億ウォン(約147億円)で、新韓銀行、農協中央会、光州銀行、外換銀行、水協中央会、ハンファ投資信託、緑十字生命、LIG損害保険、新韓キャピタルの9社が参加する。ハンファ投資信託は大韓生命、アリアンツ生命、ハンファ損害保険の3社がファンドを設立するため、コリア・グランプリの実質投資機関は11社ということになる。PF内訳は、サーキット施設費用1640億ウォンと1次大会の開催権料340億ウォン。コリア・グランプリ運営法人株主の新韓銀行と農協、光州銀行が30%を、ハンファ投資信託が25%を、残る6社が45%を負担する。
1年以上かかったPF組成を無事終えたことで、サーキット建設などF1大会に向けた準備の活発化が期待される。9月の通常国会での「F1大会支援法」制定にも青信号がともった。道関係者は「経済危機のなかでPFを成功させたことは大きな意味を持つ。来年の大会開催成功に向け最善を尽くす」と話している。
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