再生可能エネルギー活性化への努力、李大統領が提言

【洞爺湖9日聯合】李明博（イ・ミョンバク）大統領は9日、「風力と太陽光、バッテリー自動車など再生可能エネルギーの開発と使用がさらに活性化するよう、共同で努力を傾けなければならない」と述べた。日本で開催されている主要国首脳会議（北海道洞爺湖サミット）の拡大会合ワーキング・ランチで、エネルギー源の多様化を通じ過度な石油依存度を下げ、低炭素社会への転換を積極的に模索すべきだと提言した。
　また原油高問題については、産油国と消費国の双方にとっての懸念であり、対策もまた双方が緊密に協力しながら推進すべきだとした。原油高は根本的な需要の急増から発するだけに、需要の合理的な削減が必要だと指摘し、合理的に管理のためには先進国の技術力と政策的なノウハウの共有が役立つと強調した。

　李大統領は石油市場の不均衡の根本原因として、経済成長段階にある国の需要が急増する半面、石油開発への新規投資がほとんど行われていないことを挙げた。その上で、産油国の増産努力と同時に新規石油資源開発への世界的な投資が速やかに活性化されるよう期待すると述べた。

　韓国の場合は、原子力発電が経済成長に必要なエネルギー源確保だけでなく二酸化炭素排出を削減する上でも重要な役割を果たしていると紹介した上で、この分野の30年にわたる経験と知識を他国とも共有することを希望するとした。