原油高で産業界が悲鳴、非常経営体制に突入

【ソウル4日聯合】連日最高値を更新している原油の価格暴騰に、産業界が悲鳴を上げている。特に原油価格の変動に敏感な業種の場合、原油価格上昇に伴う原材料価格の値上がりから工場稼動の中断や減産、非常経営体制措置などを取りつつも、効果的な策の施しようがない状況に気をもんでいる。
　業界が4日に明らかにしたところによると、原油高の直撃を受けた石油化学業界の場合、原油の価格上昇に伴い中核原料のナフサの価格が急騰した上、数年間にわたり国内外の状況もよくなく、工場の稼動を中断する企業が続出している。石油化学業界関係者は「工場の稼動中断は、原価節減の努力だけでは雪だるま式に増える赤字を抑えることはできないと判断したため」とし、現時点ではこれといった対策もなく、今年はもちろん今後数年間不景気に陥る可能性が高いと懸念を示した。

　航空業界では原油高が続けば兆単位の赤字も免れないのではないかと危ぶむ声も上がっている。大韓航空の収益率は大幅に下落した。航空燃料価格が昨年6月の1バレル当たり83ドル水準から1年で162ドルと2倍上昇し、コスト負担が大幅に増加したためだ。同社は役員・社員の賃金を据え置くとともに、今月中旬まで仁川～グアムなど12路線を減便、釜山～中国・西安など5路線を運休する。アシアナ航空も清州～済州路線の貨物輸送を中断し、人件費の節約に向け全社員を対象に無給休職の募集を受け付けたりもした。

　自動車業界も内需不振に悩まされている。ガソリン代が負担となり新車の購入需要が萎縮し、国内販売実績が2か月続けて減少している。国内完成車メーカー5社の5月の国内販売実績は乗用車が9万8299台と、前月に比べ9．0%も減少した。同業界は販売不振を挽回（ばんかい）するため価格割引に乗り出すなど、可能な手段をすべて動員している。

　旅行業界も夏の繁忙期を迎えたものの状況は芳しくない。今月と来月の需要に向けた営業を行っているが、原油価格急騰の余波で予約状況が思わしくなく苦戦を強いられている。旅行業界では今夏の繁忙期に収益を出せない場合、不渡りを出す企業が相次ぐものと深刻に懸念している。