大企業の3割、採用試験の英語評価方法を変更

リクルート情報会社のジョブコリアが26日に明らかにしたところによると、売上高上位300社のうち新規採用時に英語評価を取り入れている193社を対象に調査した結果、26．9%が来年新規採用時の英語評価方法を変更する予定であることが分かった。変更する部分（複数回答）は、「英語面接またはスピーキング評価の強化」が40．4%で最多を占め、次いで「スピーキング評価の導入」が19．2%、「英語インタビューの導入」が13．5%、「リスニング、英作文など筆記試験の実施」が9．6%、「TOEICやTOEFLなど公認の語学テストの成績を反映」が3．8%だった。
　業種別では、電機・電子（40．4%）、石油化学（40．4%）、造船・重工業（37．5%）、建設業（33．3%）、自動車（27．8%）などが評価方法を変更する見通しだ。ジョブコリアのキム・ファス社長は、企業が海外競争力を備え、事業を活性化させるため応募者の実用英語能力を重視する傾向にあると話している。


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