大企業従業員の年俸、男女格差2千万ウォン超える

大企業に勤める女性従業員の平均年俸が、男性従業員に比べ大幅に低いことが分かった。昨年の売上高上位100社のうち金融監督院に事業報告書を提出した89社について、リクルート情報会社のジョブコリアが分析した。
　89社の役員を除いた従業員の平均年俸をみると、男性が5625万ウォン、女性が3410万ウォンで、男性が女性よりも2215万ウォン多かった。昨年に実施した同様の調査では、男女間の格差は1915万ウォンだったが、1年間で格差が広がった。前年と比べた年俸の上昇幅も、男性が9．5%を記録したのに対し、女性は7．2%にとどまった。調査対象企業の平均年俸は5258万ウォンだった。

　企業別平均年俸は、SK仁川精油が7959万ウォンで最も高く、麗川NCCが7550万ウォン、サムスントータルが7400万ウォン、韓国シティ銀行が7200万ウォン、ポスコ建設が6948万ウォン、SKが6293万ウォンなどの順となった。

　男性従業員の平均年俸が最も高かったのはハナ銀行の9000万ウォンで、次いで韓国シティ銀行の8460万ウォン、SK仁川精油の8290万ウォン、国民銀行と韓国スタンダードチャータード第一銀行の各7800万ウォンなどが続いた。男女間の格差が少なかったのはKT＆Gの580万ウォン、大宇建設の600万ウォン、KTの733万ウォン、大宇インターナショナルの795万ウォン。GSリテールの840万ウォンなどだった。

　ジョブコリア関係者は、主要大企業では次長や部長クラスの年俸が高いことに加え、女性管理職の割合が低いため、女性の平均年俸が男性より低くなっていると指摘している。


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