これは、昨年は8月末に行われたバーゲンセールが、今年は9月に日程を遅らせたためと分析された。しかし売上増加率が4月の8.2%をピークに、5月が7.6%、6月が7.1%、7月が3.0%と鈍化傾向にあることを考慮すると、最近の各種心理指標の下落が高所得層の消費にも影響を及ぼしているものと思われる。
商品種類別の売上高推移は、ブランド品が2.9%、雑貨が3.3%、それぞれ増加したのを除いては、家庭用品がマイナス12.0%、男性衣類がマイナス5.3%、児童・スポーツがマイナス3.8%などとなった。
一方、不振をみせていた大型スーパーでは、売上が大幅に増加した。先月の売上高増加率は6.2%で、1月の18.9%以来7か月ぶりの高水準を示した。商品種類別では、家電・文化が15.0%、スポーツが9.3%、雑貨が9.3%など、全部門で軒並み増加した。
産業資源部関係者は、夏期休暇の影響で水着などスポーツ用品の売上が増加し、扇風機やエアコンといった家電製品も好調をみせたことが、全部門での売上増につながったと説明した。
購買顧客数は、大型スーパーでは先月のマイナス4.0%から4.4%増に好転したが、百貨店では先月のマイナス5.5%に続きマイナス2.7%と、減少が続いた。顧客単価は百貨店が5万5330ウォン、大型スーパーが3万9925ウォンだった。
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