昨年の同ランキングで73位だったLGテレコムは、今年64位に上昇した。同誌は、同期式IMT2000事業許可は取り消されたものの昨年は会社設立以来最高の業績を上げるなど短期的な成果を評価したとし、最新技術の導入については重要視しなかったと伝えた。一方SKテレコムは、新規にランキング入りし66位につけた。
これに対し、昨年3位にランキングされていたLG電子をはじめ、昨年5位のサムスン電子、同47位のKT、同86位のKTフリーテル（KTF）は、いずれも圏外に脱落した。サムスン電子の脱落については、主な収益商品のメモリ半導体、液晶ディスプレーの価格下落やウォン高による収益悪化が原因とされる。さらにノキアやモトローラに次ぐ世界3位の携帯電話端末機メーカーとして、昨年は1億200万台を販売したが、新興の低価格端末機市場に対応しきれず収益率を20%下げたことも影響した。
ビジネスウィークは、スタンダード・アンド・プアーズ（S＆P）などの格付け機関から入手した財政関連資料を基に、5億ドル以上の収益を上げた企業を選定した後、自己資本収益率、株主収益率、利益成長率、総利益の4項目を評価し、世界100大IT企業を選定している。
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